Windows10だけじゃない。2025年10月14日にサポート終了を迎えるMicrosoft製品。Office2016、Office2019、Visio2016、Visio2019等

Windows10だけじゃない。2025年10月14日にサポート終了を迎えるMicrosoft製品。Office2016、Office2019、Visio2016、Visio2019等

Windows10だけじゃない。2025年10月14日にサポート終了を迎えるMicrosoft製品。Office2016、Office2019、Visio2016、Visio2019等

Windows10のサポート終了については話題になっていますが、Windows10以外にも様々な製品が2025年10月14日にサポート終了を迎えます

2025年10月14日にサポート終了となるマイクロソフト製品

  • Windows10
  • Office2016、Office2019
  • Visio2016、Visio2019
  • Exchange Server2016、Exchange Server2019
  • Project2016、Project2019
  • Skype for Business Server2015、Skype for Business Server2019

サポート終了後の後継製品は365サブスクのクラウド版か買い切りのLTSC版か、それぞれの製品については後継品が提供されています。
マイクロソフトでは、常に最新バージョンが利用できるというメリットからサブスクのクラウド版への移行を推進しています。ただ実際に運用環境によってはすべてがクラウド版へ移行することは難しいため、継続して買い切りタイプのLTSC版も提供しております

<参考URL>
Windows10 サポート期限
Microsoftライフサイクル検索

法人向けMicrosoft365クラウド版は企業規模でプランが分かれる

法人向けプランは複数あり、一般法人向けプラン(最大300ユーザーの中小企業向け)と大企業向け(エンタープライズ)で大きく分かれます

一般法人向けプランは3つ

  • Microsoft 365 Business Basic
  • Microsoft 365 Business Standard
  • Microsoft 365 Business Premium

最大300人の従業員のID、アクセス、ユーザー管理となります。それぞれにTeamsありとTeamsなしプランがあります

<参考URL>
一般法人向けMicrosoft365プラン
Microsoft365プラン比較表

大規模企業向けプランは用途に応じて複数プランあり

Microsoft365プラン

E3、E5、F1、F3があります。Cloud Access Security Broker(CASB)クラウドサービス利用の監視・制御セキュリティツールや、Endpoint and app management エンドポイント管理サービス機能により、IntuneやAutoPilotが利用できます
E3とE5はTeamsが含まれないため、Teamsを利用する場合は、別途Microsoft Teams Enterpriseプランが必要になります。F1とF3はTeamsありとTeams無しプランがあります
F1、F3はフロントラインワーカー向けという位置づけで主にOfficeツールをメインとした現場担当者向けとなります。
高度なセキュリティ対策やAutoPilotやIntune等を利用する場合は、従業員規模に限らず大規模企業向けプランを選択することになります。

Office365プラン

E1、E3、E5があります。Officeをメインにしたクラウドサービスです
Teamsは含まれていないため、必要な場合は別途Microsoft Teams Enterpriseプランが必要になります

<参考URL>
大規模企業向けMicrosoft365プラン
大規模企業向けOffice365プラン
大規模企業向けフロントラインワーカー向けプラン
大規模企業 Microsoft365、Office365プラン比較
Office365とMicrosoft365の違い

Office LTSCプラン

インターネットに接続できない環境(病院や工場など)ではアップデートが適用できないため、クラウドサポートがの機能は含まれていません
LTSCプランによりOffice関連のアプリについてボリュームライセンスで購入することができます

<参考URL>
Office LTSC 2024概要

まとめ

サポート終了まで1年を切っています。早めの対応が求められている一方で、様々な選択肢と今後の自社の方向性を見極めて製品を選定する必要があり、会社の方針にもかかわる重要な決断を迫られるケースも想定されます
情報システム担当者の役割は、より専門性や知見を求められる業務へと移行していきそうです

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